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2020年から英語教育が変わる!

2020年から英語教育が変わる!

2020年、英語は「小学3年生から学習スタート」し、

「小学5年生には教科化」します。また、中学生以降も

今以上に高いレベルが求められます。

 

そんな中、多くの課題にJETTAが解決できます。

基礎学力の定着に

多くの学校にとって、「基礎学力の向上」は取り組むべき経営上の課題です。

アダプティブな機能を持つICT教材で”個に応じた指導を実現”し、

学力の底上げを行う方法をご紹介します。

近年、教育現場は多くの課題を抱えています。

その中で特に重要と言われる課題の一つが「基礎学力の定着」です。

 

「基礎学力が足りない生徒が増えている」、

「下位層の生徒の学習指導においてなかなか成果があがらない」、

「下位層の生徒指導に正直手が回っていない」。

特定の学校ではなく、多くの学校様でこのような声を耳にする機会が増えています。

 

この背景には、社会全体を取り巻く2つの変化があると考えています。

 

少子化一つは、「少子化」です。

一部都市圏では入学対象人口は横ばいですが、多くの地域では減少傾向にあり、

毎年2%程度の減少を続ける地域も出てきています。

良質な教育を提供するためには、安定した学校が必要で、

一定数の生徒が必要です。入学対象人口の減少により、

学校が求める学力を有する層の人口が減少し、想定する学力に達していない層を

受け入れざるを得ないという状況が出てきています。

 

低学力化ふたつ目の理由は「低学力化」です。

近年「低学力化」が進んでいると言われています。

当然のことですが、低学力層の生徒が増えるに伴い、

相対的に学校に入学してくる生徒においても、

低学力層の生徒が増えることになります。

結果、「基礎学力の定着」が必要である生徒数が増加し、

その指導を行う現場の先生から冒頭のような声があがるのです。

2020年から、「高等学校基礎学力テスト」が導入されることはほぼ確実で、

これまでAO入試等で基礎学力の確認なしで大学へ進学していた下位層から中間層の生徒も、

今後は基礎学力を問われるようになります。

 

そのため、中~下位層の生徒に対してこれまで以上に「基礎学力の定着」を図り、

学力を身につけさせなければ、生徒の進路選択の幅を狭めてしまい、学校としての評判を落としかねません。

「基礎学力の向上」は多くの学校にとって取り組むべき、経営上の課題といえます。

生徒募集の強化に

私学の生徒獲得競争は年々激しさを増すばかりです。そのような中で、

学校説明会の参加者を増やし、継続的に関係性を積み重ねることができる

ICTの活用方法をご紹介します。

昨今、弊社にお問合せをいただいている多くの私立学校から、「年々入学者の定員数の確保が難しくなってきている」という声をお聞きしています。

少子化が進む現在、私立学校において「生徒募集」は増々深刻な課題となっているようです。

 文部科学省学校基本調査によると、過去10年間で高校生の数は18万人、中学生の数は約14万人減少しています。

しかし、それに対して私立高校の数はほぼ横ばいで、私立中学校に至っては48校増加しています。

このように、私立学校の生徒獲得競争は年々激しさを増しています。

 

私立・公立高等学校数と総生徒数の推移

 

このような状況の中、私立学校は生徒数を確保するために、

「進学実績を創出する」「特色あるプログラムを用意して他校との差別化を図る」

「校舎設備の充実を図る」など様々な手を打っているにも関わらず、思うように生徒数を

確保できていない私立学校が多いようです。それは何故でしょうか。

 

私立学校が思うように生徒数を確保できない理由は、大きく分けて2つあります。

1.他校の学校説明会との差別化が難しい

自校の学校説明会に生徒を動員させるための目玉作りが難しい 

多くの生徒と保護者が進路を検討する7月~12月には、

同時期に多くの学校が学校説明会を開催します。

そんな中で自校へと足を運んでもらうためには、生徒と保護者に対して、

「他校ではなくこの学校の説明会に参加したい」と思わせる必要があります。

しかし、多くの学校で「授業体験」「部活動への体験参加」「クラブ活動の発表会の鑑賞」

「参加特典としてアメニティを配布する」など似たような取り組みをしているので、

生徒・保護者からは違いが分かりづらく、どれも同じような学校説明会に見えてしまいます。

そのため、上記のような取り組みでは他校と差別化できず、

生徒・保護者様を学校説明会に参加させることは困難です。

2.生徒、保護者に対して十分な情報発信をできない

一回の学校説明会だけでは、学校の魅力を伝え切ることができない学校説明会に参加してもらっても、

その1日だけで学校の魅力を十分に伝えきるのは困難です。体験入学者を入学へと繋げるためには2回目以降の学校説明会にも参加させ、

「先生方の面倒見の良さ」「充実した設備」「在校生の雰囲気」などより深い学校の魅力をお伝えすることが有効です。

一回の学校説明会だけでは、学校の魅力を伝え切ることができないしかし、

体験入学者や保護者が必ずしも説明会へ複数回参加してくれるとは限りません。2回目以降の学校説明会へ参加させるためには、

継続的に学校情報をお伝えする必要がありますが、十分にそうした取り組みを出来ている学校はごく一部です。

進学実績の創出に

生徒間の学力格差が大きく授業がしにくくなる中で、上位層にも下位層にも

合わせた指導を行うことで確実に進学実績を高めるICTの活用方法をご紹介します。

広がる学力格差と困難さを増す指導

昨今、学力格差は一つのクラスの中でも拡大しており、特進・進学クラスにおいては、

偏差値40台の生徒と、偏差値60以上の生徒が混在しており、より格差が顕著に出ていると、

多くの現場の先生や学校経営者様から伺います。

実際、ある教育機関の調査によると、65%の高校の先生が「生徒間の学力格差が大きく授業がしにくい」と応えています。

本来であれば、希望進路や習熟度別のクラスを作り、特進・進学クラスではハイレベルな授業を行うことで、

一人でも多くの進学実績を作ることが目標かと思います。しかし、冒頭に上げたように、特進・進学クラスにおいても、

学力の格差が大きく、指導が難しくなり、有名校への進学実績や、進学率の向上が困難になっているというのが現状です。

 

従来の生徒の分布は、多くの生徒が真ん中に集中。しかし最近の生徒の分布は、学力が高い生徒と低い生徒に二極化。

 

従来は一定の学力層の生徒が集まっていたため、中間層の生徒に合わせた授業を行えば問題はありませんでした。

しかし、現状のような偏差値40台から60台までが混在しているクラスにおいては、下位層に合わせると授業進度が遅れ、

上位層が満足するような十分な授業が実施出来ません。かといって、上位層に合わせた授業を行えば、

下位層はついていけず、学力の底上げはなされないため、進学率は向上しません。

学力格差是正のための方策

上位層、中間層・階層、全学力層

既習範囲のつまずきの発見と克服

 

まず、第一に上位層、中間層、下位層に関わらず、個々のつまずきを早期に見つけ復習し、「基礎学力」の定着を行うことが必須です。

難関大学に合格させるには、難しい問題に取り組ませなければならないということは明白ですが、基礎学力が身についていない生徒に、

いくら応用課題を出しても指導が上滑りの状態となります。中間層以下の生徒においては、過去のつまずきが多く、生徒ごとに箇所も異なります。

また、偏差値60以上の生徒であっても、中学の既習範囲が定着していないということもあります。一部の生徒だけではなく、

全生徒の個々のつまずきを早急に見つけ出し、基礎学力の定着を行うための時間を確保することが必要となります。

生徒一人ひとりの理解度に合わせた指導

次に、中間層から下位層においては、授業理解についても不十分なため、生徒一人ひとりの理解度を確認し、分かるまで教え直し、

授業についていけるようにしなければなりません。演習においては上位層の生徒と同じ難易度ではなく、個々の理解度に応じた演習を用意し、

やれば出来るという成功体験を積ませ、苦手意識を克服させる必要があります。しかし、授業は一定のスピードと難易度で進めざるを得ないため、

限られた時間内で彼らが理解できるまで丁寧に説明し、個々に応じた演習を用意することは困難です。よって、彼らに理解させるには、

「授業外の時間で教えなおす」というプラスαの指導が必要となります。

応用問題も解かせ、演習量を増やす

最後に、これらのことを行いつつ、上位層に対しては、従来よりも演習量を確保し、難易度の高い演習課題や応用課題に取り組ませる必要があります。

 

このように、学力差があるという状況の中で特進・進学クラス全体の学力を向上し、進学実績を創出するには、上位層から下位層まで

それぞれの課題に応じた指導を実施する必要があります。しかし、現実に目を向けると、先生方は分掌活動や部活指導等、授業以外の多くの実務を抱える中で、

このような指導を実現し、成果を出し続けるのには限界があります。

 

そこで、学力差があったとしても、「全生徒への最適な指導」を実現しうる手段として、注目を集めているのがJETTA教材です。

リメディアル教育に

手間やコストをかけずに、低学力の学生一人ひとりの課題に応じた学習をさせて

基礎学力を身につけさせ、その上で専門教育などを実施して「社会で通用する人材を育成する」方法をご紹介します。

大学が抱える現在の課題 -学生の低学力化-

 

日本私立学校振興・共済事業団の資料によると、2014年度は45.8%の大学が定員割れの状態になっており、学生募集は厳しい状況にあります。

さらに、18歳人口は、2018年以降は毎年1万人以上の純減が予想されており、今後はますます厳しい状況が予想されています。 

大学様にお伺いすると、定員割れを防ぐため、「極端に低学力の学生」であっても、「よほどの理由がないかぎり、

ほぼ全員を合格ささせなければならない」、あるいは「特別推薦枠を増やさざるを得ない」という状況を伺います。

一方で大学は「社会に通用する学生の育成」を教育方針として掲げており、専門教育のカリキュラム改革や国際交流、

情報教育、資格取得教育などの取り組みをされてらっしゃるとも伺います。

 

このように、大学に入学してくる学生と学校が掲げる教育方針には大きなギャップがあり、基礎学力のない学生に対して専門的な教育や、

キャリア教育を実施しても効果は限定的です。キャリアセンターや教員が膨大な時間と労力をかければ「基礎学力」を身につけさせることができるかもしれません。

しかし、そのような事は現実的ではありません。かといって、リメディアル教育を実施せず、放置していては問題の解決には繋がりません。

 

基礎学力の習得が土台となって、専門知識の習得やキャリアスキルの習得が成り立つ

つまり、手間やコストをかけずにリメディアル教育を実施し、「低学力の学生一人ひとりの課題に応じた学習をさせ、基礎学力を身につけさせる」こと、

その上で専門教育などを実施して「社会で通用する人材を育成する」ことこそが重要なのではないでしょうか。

基礎学力を身につけさせるための方策

そもそも低学力の学生は、なぜ基礎学力がなく、リメディアル教育が必要なのでしょうか。当然ですが、これまでの学習量が圧倒的に足りないからです。

そして、学習量が足りないのは、部活動中心の活動をしてきたり、小学校、中学校、高校において学習習慣を身に付けることができなかったためです。

 

学力が低い/学習習慣がない学生の特徴→従来の一斉授業、一律の課題では学力が定着しなかった。

では、このような学生に対して、リメディアル教育によって学習習慣を身につけさせ、基礎学力の向上を図るためにはどのような施策を打つべきなのでしょうか。

ポイントは以下の3つです。

 

個々の学力に寄り添った教育が必要:①各学年の過去の取りこぼし単元を特定し、効率的に復習させる②各学年の理解度に合わせて、

わかるまで何度も説明をする③各学年の学力に合わせた演習問題を作成し、成功体験が持続する工夫をする

理想は、このような「学生一人ひとりに合わせた、講義と問題の作成を実施していただくこと」です。これらのことが実施できれば、

学生は自身の苦手分野を短い時間で効率的に学び直すことができ、効果的なリメディアル教育となるるのではないでしょうか。

しかし、教授の皆さまや職員の皆さまの業務領域は多岐に渡られます。また、リメディアル教育は大学の本業ではないため、このような手厚い個別指導の実施や、

個別の課題作成はできない状況です。一方、退職された高校の先生などの外部講師を雇った場合、莫大な費用がかかり、継続運営が困難です。

そこで、もはやマンパワーでは限界のある「低学力生徒の基礎学力の定着」を実現させる一つの解答として、我々が考えるのがJETTA教材の活用です。

教育の2020年問題対策に

2020年に大きく変わる高等学校と大学の教育内容について、より効果があり、

生徒や保護者にも結果が見えやすい対策方法をご紹介します。早い段階での準備が大切です。

 

「教育の2020年問題」という言葉を、最近よく見かけるようになりました。この「教育の2020年問題」の中身をご存知でしょうか。

まだ方針が検討されている段階ですので、ハッキリと決まっている部分は少ないのですが、簡単に言えば「2020年に高等学校と大学の教育内容が大きく変わる」ということです。

そして、当然のことながら大学入試の方法も大きく変わります。この大学入試改革は、今考えられているものだけでもとても大きな変革となります。

2020年に大学入試が大改革されるということは、2015年現在の中学1年生が大学受験をする時から、ということになります。

当然、それ以降の学年は改革された新しい内容での入試が適応されることになります。しかし、それより上の学年は今まで通りで特に何も変わらないだろう、

と思って安心していると、それはそうとも言えないのです。新しい内容での完全実施は2020年からとされていますが、

各大学で実施している個別の入試問題に関しては、2016年入試より実施可能なものから順次適応されることとなっています。

つまり、2015年現在の高校3年生にも関係ある教育の大改革なのです。

 

実際、既に今年度の入試問題にも一部変化が現れるのではないかと言われていますし、全国学力テスト等にも既にその変化は出てきています。

「大学入試改革はスタートしている」と言うこともできるでしょう。

具体的に、何が変わるのでしょうか?

 

先ほども書いたように、まだ方針が発表されているだけで明確な決定がされていない部分もあります。

しかし、徐々に改革の全容は固まりつつありますので、ここでは具体的にどのような点が変わるのかを整理しておきたいと思います。

 

皆さんが最も関心が高いであろう大学入試改革では、主に以下の4つの点が変わります。

1.センター試験が変わります

かつては「共通一次試験」という名称で行っており、現在は「大学入試センター試験(通称:センター試験)」

と呼ばれている共通試験ですが、これが2020年の1月の実施を最後に廃止されます。それに代わって、

同じく2020年1月から正式に新テストが実施される予定です。2020年のセンター試験は、

あくまでも浪人生のためにその選択肢が残される位置づけで、この年の現役生は新テストでの受験となります。

 

この新テストというのは、「高等学校基礎学力テスト」と「大学入学希望者学力評価テスト」です。

この2つのテストは、その位置づけが異なります。

 

「高等学校基礎学力テスト」

 

「高等学校基礎学力テスト」というのは、高等学校で身につけるべき学力の到達度を確認するもので、

「学習意欲の喚起、改善を図る」ことを目的に実施されます。試験の対象者は高校2-3年生で、高校1年生の受験も検討されているようです。

つまり、大学受験は高校3年生から、という概念が大きく変わるということです。

2020年の正式実施を前に、2019年には高2の段階で受験できるようになるようです。

 

現在予定されている「高等学校基礎学力テスト」の主な概要は、以下の通りです。

 ? 国語、数学、英語での実施から

 ? 基礎学力の底上げに焦点を当てる

 ? 知識・技能を問う問題が中心

 ? CBT方式での受験

 ? 正誤式や多肢選択式など多様な出題形式をとる

 ? 高校2-3年生が対象で、年2回任意で受験ができる

 

「大学入学希望者学力評価テスト」

 

一方で、実質的にセンター試験の後継に当たるのが「大学入学希望者学力評価テスト」です。

希望する大学を受験するための「資格試験」という位置づけになります。センター試験と同じように、

この評価テストの試験結果+各大学が実施する個別試験で合否が決まる、という仕組みとなります。

現在のセンター試験と異なる点は、大きくはその実施時期です。センター試験は、毎年1月の第2土曜日と日曜日に固定されていて、

年に1回しか受験することができません。ですから、毎年雪で電車が止まってしまったり、受験のためにホテルが埋まってしまったり、

インフルエンザで受験ができなかったり、といった問題がよくニュースになっています。この新テストは、年に複数回の実施をすることが検討されています。

具体的な回数や実施時期はまだ確定していませんが、実現すれば上記のような問題を避けることができそうですね。

 

現在予定されている「大学入学希望者学力評価テスト」の主な概要は、以下の通りです。

 ? 思考力・判断力・表現力の判断機能を強化

 ? 理数は主体的な探究活動を行う科目へ

 ? 英語は4技能(読む・聞く・書く・話す)を問う科目へ

 ? CBT方式での受験

 ? 選択式や記述式など多様な出題形式を問う

 ? 解答者の判断を要する問題も出題

2.試験の内容が変わります

現在、学校の授業は「国語」「数学」「英語」といった教科で分類されていて、この教科によって時間割が組まれていると思います。

そして、学校での試験や入試の問題も、この教科ごとに出題されています。これが、今までの学習の当たり前でした。

現在でも、公立中高一貫校の入試問題のように、教科を超えて融合した出題が実施されるケースもありますが、

それでも中身はある程度教科に分かれたものになっています。

2020年の入試改革によってスタートする「大学入学希望者学力評価テスト」では、教科型の問題に加えて

「合教科」「科目型」「総合型」と呼ばれる問題が出題されるようになります。そして、段階を経て、

将来的には「合教科」「科目型」「総合型」のみの試験が実施されるようになっていくのです。

 

この「合教科」「科目型」「総合型」というのは、一体どのようなものでしょうか。

それは、各教科の区別がなくなり、理系の問題に文系の要素が入ってくるなど、総合的な学力が問われる問題です。

例えば、理科の問題だけれども文章読解と英文読解ができないと回答できなかったり、社会の問題だけれども数式を解かないと答えにたどり着けなかったり、

といった問題です。他にも、問題解決型の出題がされて、あらゆる教科の知識を総動員させて思考しないと解を導けないような問題も出てくると言われています。

まさに、総合的な学力が求められてくるのです。

3.試験の受験方法が変わります

現在のセンター試験は、マークシート方式で実施されています。各大学の個別試験は、マークシート形式の大学もあれば筆記形式の大学もあり、様々です。

2020年から実施される2つの新テスト(「高等学校基礎学力テスト」と「大学入学希望者学力評価テスト」)は、CBT方式と呼ばれる形態を前提として、

その実施が検討されています。CBT方式(Computer Based Testing)というのはコンピュータ端末を利用して受験する方法で、受験者はコンピュータで解答を入力します。

当然のことながら、パソコンでの入力に慣れておかなければなりませんし、モニター上で文章を読み、画面を操作し、自在に思考したりメモをしたりするトレーニングも必要となってきます。

4.各大学の個別試験も変わります

センター試験が大きく変わるという話をしてきましたが、各大学で実施される個別試験も大きく変わります。国立大学で通常2月25日からスタートする、

前期・後期試験(公立などの中期試験)も変わります。文部科学省の中央教育審議会が公表している内容には、

「小論文」「面接」「集団討論」「プレゼンテーション」「調査書」「活動報告書」「資格・検定試験などの成績」「各種大会などでの記録」などを

入試に活用する方針も打ち出されています。

この辺りは、実現可能性も含めてまだまだ議論が成されていくであろう部分で、具体的な内容はまだ見えてきていません。

ただし、より実践的な能力を問われる内容へと変わっていくであろうことは間違いないでしょう。今までの大学入試よりも、

就職活動時の採用試験に近いイメージになるのかもしれません。

また、同じく公表している内容を見ていくと、「推薦試験」や「AO入試」の区分を廃止して新たなルールを構築するという方針も書かれています。

このように、非常に大きな改革となる「教育の2020年問題」ですが、一体どのように対策を行えばよいのでしょうか。既に変化は起こっており、他人事ではいられなくなっています。しかし、まだ全容の見えていない改革ですから、対策を行っている学習塾も少ないですし、その内容も手探りです。実績がないですから過去問や模擬試験も出回っていないですし、今のところは文部科学省の発表内容に注目するしか手がないように思えます。

ですが、既に文部科学省からは「どのような能力を問うのか」「何を重視するのか」といった重要な部分については、明確に何度もメッセージが発信されています。それを基に考えれば、今からでも十分に「どのような能力を強化すべきか」「どのような点を重視して学べば良いのか」といった方向性がハッキリと見えてきます。

そうです、今からでもできることはあるのです。そして、今から対策を打つことで、大きなアドバンテージを手に入れることもできるのです。

新制度において問われる能力とは?

では、新制度において問われる能力と、それを身につけるための対策について、具体的に考えていきましょう。

21世紀型能力

教育の2020年問題の根幹と言われている「高大接続システム改革」は、そのベースに「学力の3要素」を重視するとされています。

「学力の3要素」右の表にある通りで、これらをしっかりと習得できるような学校教育課程、

更には大学入試問題へと変革するという方針が打ち出されています。

一方で、国立教育政策研究所は、今後求められる資質や能力を「21世紀型能力」として提案しています。

「21世紀型能力」というのは、学力の3要素を「課題を解決するため」の資質・能力という視点で再構成して、

さらに「確かな学力」と「豊かな心」、「健やかな体」の育成という現行の学校指導要領が目指す知・徳・体を総合的に関連付けて捉えた上で、

これらの学校教育で身につけさせたい資質・能力として示したものだと言われています。

新制度において問われるのは、この「21世紀型能力」であると考えて良いでしょう。

「基礎力」を身につけるには

 

それでは、「21世紀型能力」についてひとつひとつ見ていき、その対策方法を考えていきましょう。

「基礎力」は21世紀型能力全体の基礎基本であり、言語スキル、数量スキル、情報スキルの知識と技能の習熟を目指すものと位置付けられています。

このように書くと、従来の読み書き計算とあまり変わらないのではないか、と思われるかもしれませんが、実はそうではありません。

たとえば、「言語スキル」をひとつとってみても、現代文の読解だけでなく「商品説明」「地図」「論文」「保険契約書」などを読んで理解し、

適切な判断を下せるまでを想定しています。特に、携帯電話やインターネットにみられるような情報化の急速な普及の中で、言語や数に加えてICTの知識やスキルも

 必要になってきますし、情報処理のスピード化や方法の多様化にも対応するような、より高度な能力を問うようになってきます。

 

 

この「基礎力」を身につけるためには、まず小手先のテクニックや暗記では太刀打ちできないということを理解することが重要です。

ひとつひとつの概念をしっかりと理解して、あらゆる問題を解く際にそれを応用、活用できることになることが必要なのです。

ひとつひとつの概念を理解するためには、単に教科書を読んだり授業を受けたりするだけではなく、「どうしてそうなるのか」

「なぜそれが成り立つのか」といった本質的な考え方を学ぶことです。

JETTAからの提案

基礎概念から理解させるというのは、JETTAのレクチャーが最も得意とする点でもあります。

一方的な説明では概念を学ぶことは難しいですが、対話型で進む授業であれば「そういうことか!」という概念理解が得やすいのです。

また、理解した概念をあらゆるところで応用し、活用できるようになるためには、様々なケースの問題を解いて経験を積むことも求められます。

これも実はJETTAが得意とする点で、圧倒的な問題数と多様な活用パターンによって、

身につけた「武器」をあらゆる場面で「活用」できるトレーニングをする機能があります。

新制度で求められる「基礎力」は、JETTAを使った学習で着実に身につけることができます。

 

実は、既に全国学力テストにおいては、この「21世紀型能力」を問う問題が出題されるようになってきています。

例えば、下記の問題は中学国語のB問題ですが、プレゼンテーションの構成メモとスライドから、「伝える際に工夫していること」

「追加情報を見せる効果的なタイミング」を問う問題となっています。また、次年度以降の教科書編集趣意書にも、

随所に「自分の考え、判断を表現する力を養う」といった記載が確認できます。このように、単に理解しているだけではなく、

それを様々な場で応用して考えられるかどうかが重要視されてきているのです。こうした変化は、既に始まっているのです。

「思考力」「実践力」を身につけるには

言語・数・情報スキルからなる「基礎力」を基に、論理的・批判的思考力や問題発見解決力、創造力、メタ認知といった能力を発揮して思考することを

「思考力」としています。

問題を解くために必要な思考力だけではなく、問題を解いた後に新たな疑問やアイデアを考える力や、

問題の解き方を振り返って次の機会に生かす力も求められてきます。特に、知っていることを答えるだけではなく、

他人と考えを合わせて編集し、新しく答えを創り出す力が今後重視されていくとされています。

 

また、「実践力」というのは、生きていく上で出会う様々な場面で、学習した知識や技能を活かして実社会で働かせるべき力であり、

知・徳・体をの三領域を総合することが求められます。

つまり、主に道徳的・倫理的な視点を持って、身につけた「基礎力」「思考力」を現実の環境で適用する際に求められる諸能力を総合したものが、

「実践力」であると言えるでしょう。

 

 

 

現段階において新制度で定義されている「思考力」「実践力」といった部分は、おそらく机上の学習だけで習得するのは難しいでしょう。

何かのテーマに沿って議論したり、課題を解決したり、提案をまとめたりする経験を積む中で、総合的に身につけられていく力ばかりだからです。

もちろん、自学自習だけでの習得も困難になるでしょう。では、どのようにして身につけていけばよいのでしょうか。

JETTAからの提案

こうした「生きていく上で必要な発揮能力」を養うため、すららでは「ソーシャルラーニング」という学習機会を提供しております。

ソーシャルラーニングとは、不特定多数の生徒同士であるテーマに沿って議論したり、自分たちで調査を実施するなどして、解のない問題に立ち向かって

最終的にプレゼンテーションを行うところまでを経験する学習イベントとなっています。

議論を通じて「思考力」を養ったり、まとめ・発表・振り返りといった経験の中で「実践力」を鍛えていきます。

学校内や塾内といった限定された範囲ではなく、全国の小学生から高校生までが参加していて、競い合い、議論し合うことができる点が大きな特徴です。

また、優秀者には発表の場が設けられたり、有識者による講評を受けることができるなど、しっかりと21世紀型能力を身につけられる工夫も盛り込まれています。

「ソーシャルラーニング」の優秀者は地元新聞に取り上げられるなど、その活動は全国で注目を集めています。

 

既に、全国の高等学校では半数近い学校が「アクティブラーニング」を導入しています。

アクティブラーニングとは、生徒がお互いに協力しながら学ぶ学習方法のことで、体験学習・問題解決学習・調査学習など主体的な討論やグループワークによって

行う学習のことです。当然、アクティブラーニングでの役割や活躍が評価の対象となってきます。こうした授業への対策としても、

JETTAの「ソーシャルラーニング」の場を活用していただけるはずです。

パソコンやデジタル機器を使ったアウトプット力

「21世紀型能力」に加えて、もうひとつ欠かさずに習得しておきたい能力があります。

それは、パソコンを使ってアウトプットをするという能力です。

2020年以降、大学入試を始めあらゆる試験はCBT方式での実施に切り替わっていきます。

つまり、どんなに問題を解けるようになったとしても、それをパソコン上で早く正確に回答できるようにならなければ、

点数に繋がりません。パソコンでの回答に慣れるためには、タイピングはもちろんですが、

マウスでの操作やモニター上で複数の情報を処理していく能力も必要となってきます。また、今後はパソコンだけではなく、

タブレットに代表されるタッチパネルでの入力方式にも慣れておく必要があるでしょう。

こうしたパソコンでのアウトプット力を習得するためには、普段からパソコンやタブレットで学習をするのが一番です。

JETTAからの提案

JETTAは、学習計画を立てたり、レクチャーを受けたり、問題を解いたりする過程を、すべてパソコンまたはタブレット、スマートフォンで行います。

ですから、わざわざパソコンでの受験に慣れるトレーニングをする必要がなく、自然とCBT方式での受験にも対応できるのです。


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